日外会誌. 121(5): 484, 2020
会員へのメッセージ
新型コロナウイルス感染下の外科診療
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日本外科学会コロナウイルス対策委員長，東京医科大学 呼吸器甲状腺外科 池田 徳彦 |
自然災害は局地的なことが多いが，新型コロナウイルス感染症は全世界に甚大な被害を与え，疾患自体の特効薬も無く，社会活動の制約は長期化している．わが国の感染陽性者数，重症化割合は他国と比較して高い数値ではないものの，将来に対する不透明感が国を覆っている．また，感染の蔓延により，外科医は手術トリアージ，医療資源の確保，院内感染防止，重症者への対処など複数の責務を負うこととなった．
このような医療の状況を踏まえ，外科診療に有益な情報を提供することを目的として4月1日に本学会にコロナウイルス対策委員会が緊急設置された．
まず，手術トリアージのためには疾患，患者の状態，地域の感染状況などを総合的に判断することが必要であると「新型コロナウイルス陽性および疑い患者に対する外科手術に関する提言」の中で説明させていただいた．院内感染のリスク低減への留意点も記載されているが，医療従事者と病院が健全なことが社会を守る前提であることを再認識いただきたい．幸い本提言は外科系領域で広く賛同が得られた．
次に，無症候性の病原体保有者の術前診断と院内感染防止のため，術前のPCR検査の意義を強調し，「全身麻酔管理下外科手術における新型コロナウイルス核酸検出の保険収載に関する要望書」を提出した．複数の団体からも同様の要望があり，5月15日には新型コロナウイルスに対するPCR検査は患者が無症状であっても医師が必要と判断し実施した場合は保険適応となった．（https://www.jssoc.or.jp/aboutus/coronavirus/info20200518.pdf）
これらの活動の傍ら，委員会が主体となってCOVID-19：clinical issues from the Japan Surgical Societyを執筆しSurgery Todayに収載された．外科領域別に感染下での診療の指標や現状が述べられている．
一度は緩やかになった感染拡大も，7月に入って第2波の到来と囁かれる状況となったが，今までに中止・延期された手術および新規の手術を施行できる体制も回復させなければならない．重症の新型コロナウイルス感染者のケアには他の重症者の数倍もの労力や空間，医療資材を要する．それぞれの施設で一部の医療従事者が診療に専念するのでなく，緊急時には複数の病院で医療資源の共有や業務分担が可能な体制も構築していくべきであろう．集中治療体制強化のための人材育成や病床数の増加，あるいはすべての医療者に向けた危機対策教育の必要性など，難事に遭遇してはじめて気がつくことも多い．
感染の長期蔓延に対し創薬，ワクチン開発，医療施設への補助などの国としての根本的な取り組みが必須である．感染収束と経済活動維持の舵取りは難しく，医学のみでは答えがたい問題でもあるが，国家の方針決定には科学的組織の常設も重要な役割を果たすと考える．正しい論理によって安心感が得られ，綿密な計画は実践により価値を発揮する．
本委員会はこれからも外科医のニーズを感知し，価値ある情報を会員に届けるべく努力していきたい．
利益相反：なし
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