日外会誌. 113(1): 53-57, 2012
特別寄稿
育児支援制度が整えば，女性外科医は外科職務と育児を両立できるか
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1) 大阪厚生年金病院 乳腺内分泌外科 中島 みちる1) , 河野 恵美子2) , 塚本 文音1) , 弓場 健義2) , 清野 佳紀3) , 山崎 芳郎2) |
女性外科医の増加に伴い，女性医師が妊娠·出産·育児をしながらも外科職務を継続できる環境整備が急務である．外科は時間的に不規則な勤務形態である科の特性上，仕事と育児の両立は困難とされてきた．これに対し，大阪厚生年金病院は先駆的に育児支援制度を取り入れ，さらにワーク·ライフ·バランスを導入し，職員の勤務条件の緩和に取り組んできた．現在は女性外科医が11名（育児中3名，妊娠中1名）勤務している．育児支援制度が完備され，実際にロールモデルとなる育児外科医が存在する場合，外科医継続と育児の両立が可能か否かについて，11名の女性外科医に意識調査を行った．結果は育児者も将来挙児希望者も，継続困難と考える傾向にあった．女性外科医の職務継続のためには，育児支援制度の整備だけでは不十分であり，外科全体の意識改革と患者·家族を含めた環境改善が必要であると考える．
キーワード
女性外科医問題, 育児支援, ワーク·ライフ·バランス
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