日外会誌. 126(2): 149-155, 2025
特集
外科医の働き方改革
5．女性外科医における働き方改革
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大山記念病院 心臓血管外科 福田 和歌子 |
2024年4月から医師の働き方改革が施行され，病院勤務のすべての医師の長時間労働が制限されるようになった．医療現場では女性医師の出産，育児休暇や時短勤務などによる制約で現場が回らなくなり，男性医師や独身医師の負担が増大しているという懸念がある．日本では近年，女性医師の割合が増加しているが，女性医師の多くは出産や育児のために職場を離れ，出産を機に非常勤に転換するケースもある．外科は長時間手術や緊急呼び出しも多く，外科専門医取得の時期は女性外科医のライフイベントと重なることが多い．「ジェンダー平等」と叫ばれる世の中ではあるが，日本では家事，育児，介護は女性がやるもの，という意識がまだ根強く残っている．わが国では少子高齢化が進み，労働力不足はますます深刻になるであろう．女性外科医が働きやすい環境は男性外科医が働きやすい環境でもある．男性医師，女性医師ともに多様な働き方，個人のニーズが許容され，キャリア継続がサポートされるような医療現場の構築が重要である．
キーワード
働き方改革, 女性外科医, 出産・育児
I．はじめに
令和4年度の「厚生労働省医師・歯科医師・薬剤師の統計の概要」によれば，わが国の医師32万7千人中，女性の比率は23.6％であるが，20代では36.2％，30代では31.6％と若年層ほど女性の比率が高くなっている1)．欧米ではこの傾向はより顕著で，2019年のOECD調査2)では女性医師の比率はOECD平均で48％，最も高いラトビアでは74％，下位の米国で36％，日本は最下位となっている（図1）．一部大学での医学部入学試験での女性受験生に対する不利な扱いも撤廃された今日，わが国では女性医師の比率がますます増加すると予測される．医療現場では，女性医師の出産，育児休暇や時短勤務などによる制約で現場が回らなくなり男性医師や独身女性医師の負担が増大しているという懸念がある．わが国の医療は医師の自己犠牲的な長時間労働によって支えられてきた．女性医師の多くは出産や育児のために職場を離れ，出産のタイミングで非常勤に転換する女性医師も多い．今後，日本では少子高齢化が進み労働者不足はますます深刻になることが予測される．女性医師が働きやすい環境を作るには医師全体の労働環境の改善が必要である．本稿では女性外科医の現状と働き方改革の展望について述べる．
II．働き方改革
2020年4月から一般労働者を対象に施行された「働き方改革」は，「働く方々が，個々の事情に応じた多様で柔軟な働き方を，自分で『選択』できるようにするための改革」と謳われている．この背景には，急速に進展するわが国の少子高齢化，労働者の労働生産性がOECD38カ国中30位と低いことが挙げられる3)．厚生労働省のホームページ4)には，働き方改革により，「多様な働き方を選択できる社会を実現」し，「成長と分配の好循環を構築し，働く人一人ひとりがより良い将来の展望を持てるようにすることを目指す」と明記されている．改革のポイントは1）労働時間法制の見直し，2）雇用形態に関わらない公平な待遇の確保である．1）の目的は「働きすぎ」を防ぎながら，「ワーク・ライフバランス」と「多様で柔軟な働き方」を実現することであり，巷間で話題の中心となっている残業時間の上限規制は1手段に過ぎない．働き方改革の法的根拠となる労働時間法制諸法では，自動車運転業，建設業，医師などは上限規制適応を猶予，除外され，改正法施行5年後に上限規制を適応されることとされた．医師に対する具体的な上限時間等については，「医療界の参加による検討の場において，規制の具体的あり方，労働時間の短縮策等について検討し，結論を得ること」とされたが，必ずしも十分なコンセンサスが得られないまま，2024年4月から病院勤務のすべての医師の長時間労働が規制されるようになった．
III．日本人女性の現状
2023年に女性の労働と賃金格差について研究してきたハーバード大学のClaudia Goldin教授が，単独の女性として初めてノーベル経済学賞を受賞した．彼女の研究課題は，学歴が高く，それに見合った仕事をしている女性と男性の間で，高所得国において依然として所得格差が存在するのはなぜなのかである．その答えは，女性が子供を産むと労働時間と収入が減る“motherhood penalty”であるという．長谷川らは，女性医師の就業率を見ると卒業後から減少傾向をたどり，40代になると回復してくるが男性医師と同程度ではないと報告している5)．これは長期間職場から離れた女性医師の一部が復職できていないことを示している．日本の場合，motherhood penaltyの根底にあるのが男性は仕事，女性は家事・育児の責任を担うという社会通念である．「産む」ことは女性にしかできないが，家事・育児・介護など「ケア」に関わる負担は女性に偏っている．女性は家庭とキャリアの間で様々な困難や葛藤を抱えやすい．
わが国では女性の就業者数は3,000万人を上回り，多くの組織が「女性活躍」や「多様性」を訴え始めている．日本では1985年に男女雇用機会均等法が成立したが，2022年に内閣府が実施した世論調査では78.8％が「男性の方が優遇されている」と回答した6)．厚生労働省が発表した2022年度「雇用均等基本調査」によると，管理職に占める女性の割合は12.7％で女性の部長相当職以上がいる企業の割合は12.0％，課長相当職以上がいる企業の割合は22.3％という結果であった7)．政界では国会議員に占める割合は衆参両院で16％と国際的に見ても低い8)．教育分野では，国立大学全体の女性教員の比率は19.3％であった9)．「ジェンダー平等」，「女性活躍」，「多様性」という言葉は広く浸透しているが，実際に中身は伴っていない．日本では幕末から明治初期まで女医の楠本イネや高場乱らが活躍していたが，明治時代に医師免許制度ができ女性が医者になる道は閉ざされた．そんな中，荻野吟子は女人禁制とされていた医学校に入学を認めさせ，女性医学会に女性進出の道を切り拓いた．今年20年ぶりに新しくなった新5,000円札の顔，津田梅子は上級階級の少女たちが良妻賢母教育を受けることに疑問を持ち，女性が自立するための教育の場として女子英学塾を立ち上げた．1990年代後半から医学生の女性比率は3割を超えるようになり，医師全体に占める割合は増加し続けている．しかしながら，2022年の診療科別女性医師割合では外科は8.8％，心臓血管外科6.5％，消化器外科8.3％と女性の全体比率から著しく低い10)．一方，乳腺外科49.2％，麻酔科42.8％，眼科42.2％，形成外科37.3％と女性医師をうまく取り込んでいる外科系診療科もある（図2）10)．外科は昔から男社会で女性に対する配慮も欠け，長時間手術や緊急呼び出し，24時間365日の対応が求められるが給料は安い．そんな理由で近年，若手医師の外科離れが進んでいると指摘されている．外科医不足対策には若手医師や女性医師が働き続けられる労働環境の整備が必要である．女性医師をうまく取り込んでいる診療科の取り組みを参考にする必要もあるだろう．
IV．女性外科医のライフイベントとキャリア
結婚，妊娠，出産，育児は女性のキャリアに大きく影響するとされている主なライフイベントである．それぞれのイベントがどう女性外科医のキャリアに影響するか見ていきたい．女性医師が男性医師と結婚する比率は約7割と言われているが11)，結婚を機にパートナーの移動や転勤が女性に影響する場合がある．医師同士が結婚した場合，女性医師は夫のキャリアを優先する比率が高く，夫が医師でない場合や自分より所得が低い場合でも女性医師は夫のキャリアを優先させる傾向にある12)．妊娠するとホルモンバランスの変化により急に体調が悪くなったり，長時間立っていることが困難になったりするため通常業務に支障が出る場合がある．血管内治療など，放射線を浴びる仕事ができなくなる．近年，結婚年齢が上がり不妊治療を受けている人が増えているが頻回の診察，検査，処置，ホルモン剤による副作用など，女性の身体的負担は大きい．不妊治療は高額であり，勤務中，頻回に病院受診をするのは難しく，不妊治療中であることを周りに知られることに抵抗感がある女性は少なくない．
労働基準法により産前6週間（多胎妊娠の場合は14週間），産後8週間は就業できないが，外科医は長期間手術から離れると手が鈍ってしまわないか不安になる．妊娠の経過次第では長期間の入院が必要になるケースもある．産後からは夜間授乳が始まり睡眠時間の確保が難しくなる．母乳の授乳は女性にしかできない．授乳（または搾乳）は定期的に行わないと乳腺炎を起こす．長時間の手術中は搾乳ができないため母乳が漏れることもあるが院内に搾乳できる場所はない．子供が6カ月を過ぎると感染症で突然熱を出すことがあり，保育園に迎えに行かなければならない．感染症の種類にもよるが病児・病後児保育がない場合や入れない場合，仕事を5日ほど休まなくてはならない．子供の人数が増えると指数関数的に不測の事態が起きる．子供が小さいうちは当直やオンコールは免除される場合が多いが，周りと同じように仕事をこなしていないと執刀のチャンスは回ってこない．そうなるとmotivationを維持するのが困難になる．出産前までは後輩だった外科医が，技術的に自分を追い抜いていて落ち込むこともある．女性医師の結婚・出産・育児のタイミングは専門医の取得や責任あるポジションを任される時期と重なることが多く，外科専門医の取得には手術件数も必要であるためタイミングによっては専門医取得が遅れる．女性外科医が仕事と家庭の両立を選択した場合，何らかの支援体制がない限り就業時間の制約が出てくる．子供を保育園に預けている場合，お迎えの時間が決まっているため朝スタートする定時手術には入れるが，いつ始まるかわからないon callの手術には入ることができない．外科医は手術だけが仕事ではなく，術後管理や患者・家族への説明，手術所見の記載なども重要な仕事であるため，手術をやりっぱなしで帰宅することはできない．
V．待機児童問題
保育園不足，待機児童問題，少子化問題の解決を目指し2015年4月から「子ども・子育て支援新制度」が始まり，近年は男性が子育てに参画しやすいような制度も整いつつある．男性の育休取得率も少しずつ増えてきているようであるが，欧米と比較すると男性の育休取得率はまだまだ少ない．2016年に待機児童問題を批判した「保育園落ちた日本死ね！！！」という言葉が流行語となった．保育の受け皿の拡大や保育士の処遇改善，就学前の子供の減少などが理由で2017年に約2.6万人いた待機児童は2022年には2,944人までに減少したが，地域差があり待機児童は都心部を中心に集中している．年齢別待機児童数を見ると，1歳児〜2歳児の割合が全体の77.2％を占めており，保育園の受け入れ体制が不十分であることがわかる13)．例えば1年間育休を取った場合，1歳児を預けて仕事を始めたいと思っても預けられない可能性がある．
VI．小1の壁
共働きの家庭において，子供が保育園から小学校に上がる際に直面する社会的な問題を「小1の壁」という．保育園では早朝保育・延長保育があるところが多く，ある程度遅い時間まで子供を預かってもらえるが，公的な学童保育は通常18時で終わる．子供を預かってくれる時間が短くなるため，親は勤務時間を調整するなどの対応をしなくてはならない．子供が小学生になると子育ての内容も変化する．習い事の送迎，スポーツクラブに所属している場合，毎週のように試合や遠征がある．子供のゲームやスマホ依存問題とも向き合わなければいけない．不登校になる子供もいる．PTAの役員になると学校活動への参加が必要であるし，授業参観や親子行事，担任との面談など親の参加が求められる行事が増える．そして小学生になると夏休みや冬休みといった長期休みがある．学童保育が開所している場合が多いが，給食がないため毎日お弁当が必要になる．お盆や年末年始など，学童が休みの時はやむを得ず仕事を休まなければならない時もある．そして子供が高学年になると「1人で留守番ができる」とみなされ，児童館に入れなくなる場合がある．高学年であっても親が帰宅するまで家で留守番させるのは不安である．
VII．伝統的な日本の外科医
私は約20年前，学生時代にアメリカのマサチューセッツ総合病院心臓血管外科でクリニカルクラークシップを経験したが，医師は手術が終わり夕方になると当直医に引き継いでさっさと帰宅していた．日本の外科医はいつまでも病院にいるイメージが強く，長時間残業が評価される風土が残っている．患者にとっても自分が具合の悪い時に夜中でも週末でも駆けつけてくれる先生は「素晴らしい先生」である．帰宅しようと思った矢先に救急搬送があったり，病棟で急変があったりすれば医師として帰ることは許されない．夜中まで手術をやっているチームがいると，残りのメンバーはなんとなく医局に残って手術が終わるまで待機する．このような現場では女性外科医が子育てをしながら外科医として勤務をするのは困難である．労働生産性の観点からは，分母に当たる医師の労働時間が長くなり，生産性は低下するばかりである．働き方改革の目的は「いかに働く時間を減らすか」ではなく，「労働時間内にいかに生産性をあげるか」であり，その成果として「成長と再分配の好循環」を作り出すことである．
VIII．育児サポートは誰がする？
令和元年内閣府委託調査「家事等の仕事のバランスに関する調査」によると，女性が男性の2倍以上の時間，夫婦間の家事労働と育児に従事していることがわかった14)．日本においては「家事や子育て，介護は女性がするもの」という考えがまだ根強く残っている．内藤15)が行った子育て中/子育て経験のある女性医師のインタビューによると，「夫の家事・育児分担」については「できる範囲で家事・育児の分担を行っている」と答えた人が最も多かったが「できる範囲」にはばらつきがある．大越16)が京都大学病院で行った調査では，子育てについて「役に立った育児サポート」として「自分の母」が最多となっている．外科医の勤務は長時間で不規則なため，家庭と仕事を両立するためには保育園などの公的な施設だけでは十分とは言えず，家族の助けが必要である．欧米ではベビーシッターが一般的ではあるが，日本ではそれほど浸透していない．費用も一つの理由であるが，日本ではまだ他人を自宅に入れるという心理的ハードルがある．高齢出産の場合，親の歳も高齢であり頼れない場合もある．
IX．給与体系
日本では診療科によって勤務内容，環境は異なるがどの科を選んでも給料が同じ場合が多い．大学病院では診療，研究，教育，地域医療の支援など業務は多岐に及ぶが，給料が安く当直やオンコールは奉仕である．育児等の理由で女性医師が当直できない場合，仕事のフォローに回る医師にインセンティブは通常支給されない．わが国では，労働の評価として労働時間が重要な指標とされ，長時間労働が尊ばれる風潮が長く続いた．「終身雇用」の名目で人を組織に抱え込んで忠誠を誓わせ，年功序列という給与体系で労働に対する対価は勤務年数と労働時間（残業時間），退職金，優遇された企業年金で支払われていた．バブル崩壊後，日本企業の競争力低下の処方箋として，成果主義が掲げられ，様々な成果給の仕組みが試みられたが，成果評価の基準が曖昧で，評価は人減らしの口実に使われてきた側面が強い．医療行為の価格は公的価格であり，労働投入量を価格に反映することはできない．自治体や保険組合などから公的資金が入っている場合も多く，給与体系は旧来の勤務（または経験）年数に基づく給与表に基づいて決定されることが多い．わが国では営利企業であっても，労働効果の評価において「公平性」という名目の均一性が「公正性」より重んじられる傾向があり，経営陣の給与が日本人と外国人の間で大きな格差を生じていることも問題視されている．働き方改革は，「労働の質と評価」という問題を日本人に突きつけており，国際競争力の向上のためにも重要なステップである．国内産業である医療においても同様であり，医療の場合は優秀な人材が研究・教育職や公的セクターから私的セクターに流出することが危惧される．今回の改革が労働時間の問題ではなく，単位労働時間での成果が問われていることを改めて心すべきである．
X．おわりに
女性外科医が働きやすい環境は男性外科医が働きやすい環境でもある．出産や育児だけではなく親の介護や自身の病気の療養など，男女を問わず共通する問題もある．一言で女性外科医と言っても，仕事に没頭したい人，家庭を持って家族との時間を大切にしたい人，自由時間を楽しみたい人，さまざまな価値観があるのは男性と同じである．男性医師，女性医師ともに多様な働き方，個人のニーズが許容され，キャリア継続がサポートされるような医療現場の構築が重要である．解決のためには，働き方改革を「勤務時間の問題」として卑小化せず，1）チームとしての外科医の業務・責任分担，2）on/offの明確化および外科医の労働の質評価と改善，3）非常勤医師の給与体系の見直し等，取り組むべき問題は多い．女性外科医自身も今まで男性によって築かれたシステムの中で戦うのではなく，自分達で働きやすい環境を作っていかなければならない．
利益相反：なし
文献
1) 厚生労働省．令和4（2022）年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況. [cited 20 Sep 2024]. Available from: https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/22/index.html
2) OECD health statistics 2019. OECD (2019), “Doctors (by age, sex and category)”, in Health at a Glance 2019: OECD Indicators, OECD Publishing, Paris. DOI: https://doi.org/10.1787/87e18004-en
3) 日本生産性本部．労働生産性の国際比較. [cited 20 Sep 2024]. Available from: https://www.jpc-net.jp/research/list/comparison.html
4) 厚生労働省．働き方改革. [cited 20 Sep 2024]. Available from: https://www.mhlw.go.jp/content/000335765.pdf
5) 日本の医師受給の実証的調査研究. [cited 20 Sep 2024]. Available from: https://mhlw-grants.niph.go.jp/system/files/2006/064011/200634045A/200634045A0002.pdf
6) 内閣府世論調査. [cited 20 Sep 2024]. Available from: https://survey.gov-online.go.jp/r04/r04-danjo/2.html
7) 厚生労働省．令和4年度雇用均等基本調査. [cited 20 Sep 2024]. Available from: https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/71-r04.html
8) 政治分野における男女共同参画の状況. [cited 20 Sep 2024]. Available from: https://www.gender.go.jp/kaigi/senmon/keikaku_kanshi/siryo/pdf/ka34-8.pdf
9) 国立大学における男女共同参画推進の実施に関する第20回追跡調査について（概要版）. [cited 20 Sep 2024]. Available from: https://www.janu.jp/wp/wp-content/uploads/2024/02/202401houkoku_gaiyou.pdf
10) 厚生労働省．医師・歯科医師・薬剤師統計の概要. [cited 20 Sep 2024]. Available from: https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/22/dl/R04_1gaikyo.pdf
11) 日本医師会．男女共同参画についての男性医師の意識調査報告書．[cited 20 Sep 2024]. Available from: https://www.med.or.jp/dl-med/female/men201402.pdf
12) 内藤 眞弓 ：子育て女性医師のキャリア形成とジェンダー構造に関する研究. 立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科博士論文, 2020.
13) 内閣府ホームページ．待機児童等の現状（年齢別）. [cited 20 Sep 2024]. Available from: https://www.cao.go.jp/bunkensuishin/teianbosyu/doc/r03/r3fu_12mhlw_191a_17.pdf
14) 内閣府男女共同参画局．令和元年度 家事等と仕事のバランスに関する調査報告書. [cited 20 Sep 2024]. Available from: https://www.gender.go.jp/research/kenkyu/balance_research_202003.html
15) 内藤 眞弓 ：子育て女性医師が非常勤医を選択する要因に関する研究. 『現代女性とキャリア』, 8: 67-82, 2016.
16) 大越 香江 : 京都大学医学部附属病院の女性医師支援のための調査. 2010.
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