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日外会誌. 113(1): 53-57, 2012


特別寄稿

育児支援制度が整えば,女性外科医は外科職務と育児を両立できるか

1) 大阪厚生年金病院 乳腺内分泌外科
2) 大阪厚生年金病院 外科
3) 大阪厚生年金病院 名誉院長

中島 みちる1) , 河野 恵美子2) , 塚本 文音1) , 弓場 健義2) , 清野 佳紀3) , 山崎 芳郎2)

I.内容要旨
女性外科医の増加に伴い,女性医師が妊娠·出産·育児をしながらも外科職務を継続できる環境整備が急務である.外科は時間的に不規則な勤務形態である科の特性上,仕事と育児の両立は困難とされてきた.これに対し,大阪厚生年金病院は先駆的に育児支援制度を取り入れ,さらにワーク·ライフ·バランスを導入し,職員の勤務条件の緩和に取り組んできた.現在は女性外科医が11名(育児中3名,妊娠中1名)勤務している.育児支援制度が完備され,実際にロールモデルとなる育児外科医が存在する場合,外科医継続と育児の両立が可能か否かについて,11名の女性外科医に意識調査を行った.結果は育児者も将来挙児希望者も,継続困難と考える傾向にあった.女性外科医の職務継続のためには,育児支援制度の整備だけでは不十分であり,外科全体の意識改革と患者·家族を含めた環境改善が必要であると考える.

キーワード
女性外科医問題, 育児支援, ワーク·ライフ·バランス

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